ドイツのベルリンに出かけることがあったら、「ドイツ技術博物館」（Deutsches Technikmuseum Berlin）や、IFAという家電ショーの開かれるメッセの敷地内にある「ラジオ塔」を訪れてみるといい。テレビの歴史が米国から始まったと思われている人が多いと思うが、定期的なテレビ放送を最初にやったのはヒトラーだったのだ。テレビとは何かというのを知る手がかりになるものが見つかると思う。 「いまの若い人はテレビ見ない」ということがよく言われる。アスキー総合研究所にも「若者のテレビ離れに関するデータはないか？」というお話を何度もいただいている。たしかに、アスキー総研のデータでも20代は8.8％が「テレビをまったく見ていない」と答えているし、「5分未満」という人も4.1％いる。20代の約10％は、テレビのない暮らしをしているといってよいだろう（下の図1参照）。 図1 年代別のテレビ接触時
ファイナンシャル・タイムズの Japanese TV manufactures admint defeat という記事で取り上げられているが、ソニーとパナソニックがほぼ同時にテレビ事業の縮小をアナウンスした（これに関しては来週号のメルマガで少し解説する）。 それと同時に盛り上がってきたのが、アップルがテレビ市場に参入するという噂。普通に考えれば、「コモディティ化が進み、利益を出す事が難しくなっているこの市場に、何でいまさら？」となる。 特にアップルは価格競争を徹底的に避けて高付加価値商品に特化してきたからこそ、４０％近い粗利を維持し続けてこれたわけで、この路線から外れてまでテレビ市場に乗り出す意味は全くない。 「アップルはソフトウェアで差別化できるから」という意見もあるが、それならばテレビ本体には手を出さずに Apple TV のみを進化させれば十分なはずである。 そこから類推するに、もし
17日、セレボがUstream用デバイス「Live Shell」（ライブシェル）を発表した。ビデオカメラにつなぐだけでUstream配信できる。価格は2万6800円。年内発売予定だ。 ライブシェルをビデオカメラに接続し、ネットにつなぐだけで準備は終わり。配信開始と終了、ビットレートの調整、キャプションの表示などは、すべてパソコンもしくはiPhone/iPadなどのスマートデバイスからWeb上の「Dashboard」アプリを通じて操作する。 HDMIにも対応し、ビデオカメラのきれいな映像と音声をフルに活かした配信ができる。電源は単三電池3本で約3時間。「ソフトが固まった」「音が途切れた」「映像が出ない」など、マシントラブルと縁の切れない配信者にとって救世主のようなデバイスだ。 1人だけで配信する“ぼっち放送”にも威力を発揮する。話をしながらスマホを操作してロゴやテロップを入れたり、画質や音量
スマートテレビという言葉をよく耳にするようになりましたが、それと同時にその定義が議題にあがるのもよく目にします。なぜでしょうか？ スマートテレビには立場の違う三人の登場人物がいるようです。 スマートテレビそのものを作るAさん スマートテレビにコンテンツを提供するBさん スマートテレビを楽しむCさん Cさんに聞くとスマートテレビなんざぁ簡単な話なんだそうです。「スマートって賢いってことでしょ？ 賢いテレビなんだから、わたしがみたいモノを見せてくれる。それがスマートテレビ！」 それを聞いてAさんは困ってしまいます。「それだとVideo On Demand(VOD)と対してかわらないじゃないか…3Dテレビの次にくる"何か"が欲しいのに製品戦略上それだとこまるんだよなぁ…」 よくよくみるとAさんには兄弟がいました。大きなテレビをつくるお兄さんAとタブレットやスマートフォンをつくる弟くんAです。 弟
日経エレクトロニクス2011年6月27日号に「家電新生 未知の『データ鉱山』を攻略せよ」という特集を書きました。今後の家電はインターネットに接続されるのが当たり前になること、そして、そうした時代になるとインターネット上の膨大なデータを家電の機能に生かすのが重要になること、の2点を解説した特集です。この特集は特にテレビに焦点を当てているわけではありませんが、新生が期待される家電の中には当然、テレビも含まれます。 日経エレクトロニクスでは、次世代のインターネット・テレビ、いわゆる「スマートテレビ」に関するセミナー「スマートTV サミット」を2011年5月27日に開催しました。私も、何か特集に参考になる話題はないかと会場の隅で聴講しました。このセミナーでスマートテレビに関するさまざまな話を聞いているうちに、私はふとスマートテレビがあるものに似ていることに気付きました。「Lモード」です。 「そんな
2011年04月01日22:35 カテゴリPC 節電、ITにできること 前回のエントリーでは、節電のためにPCには東電の電力消費をモニターしてやばくなったらバッテリーモードに切り替わるようなユーティリティを作ったらどうか、という話を書いたが、どうやらそれを実現しそうな動きがあるようだ。詳細は言えないが、そう遠くないうちに実現しそうな気配である。 IT関係の機器全般のうち、パソコンなどクライアントPCが消費する電力は約30%、サーバなどが消費する電力は約40%だそうである。サーバは60Hz地域に極力移して、50Hz地域の可動を減らしていくなどの施策が必要であろう。どっちみち問答無用の計画停電に遭っては、かりにバックアップ電源があったとしても、そうしょっちゅうバックアップに切りわかるようではデータセンターなどは信頼性が落ちるわけで、そもそもそれってビジネスとしてどうなの、という問題がある。移行
IEEE P1901ワーキンググループは 2010年10月30日 PLC 技術が 500Mbps の BPL 通信方式の標準技術方式を定める IEEE 1901 として承認されたと発表した．最終的な標準の発行は来年２月になるとのこと． 一部報道ではパナソニックの PLC 技術である HD-PLC が IEEE 1901 として承認されたとパナソニックのプレスリリースを元に報道しているが，事情は少し違うようだ． 電力線搬送通信 電力線搬送通信とは電力を供給する回線を利用して情報を通信する技術であり，BPL (Broadband over Power Lines) や PLC (Power Line Communication) と呼ばれる． どちらも同じものを指しているはずなのだが，BPL は主に屋外の電力線搬送通信，PLC は屋内の電力線搬送通信を指すことが多いように感じる． IEEE P
LTEネットワーク整備の状況を説明するニコラ・パルマー副社長（Network Support, Verizon Wireless）、2010年10月4G World会議で筆者撮影 1 はこちらをご覧ください。 2はこちらをご覧ください。 3はこちらをご覧ください。 前回はクラウド･ディバイスを分類し、グーグルのクラウド戦略では「M2M(マシーン･ツー･マシーン)分野に参入する気配がない」と分析した。では、クラウド･ディバイスの重要な部分を占めるM2Mで、日本は主導権を握ぎれるのだろうか。今回は、この点について考察してみたい。 マシーン･ツー･マシーン通信とは そもそも、M2M通信を使ったクラウド･ディバイスとは、どのようなものだろうか。まず、M2Mの事例を紹介してみよう。 たとえば、Telular社の提供するTankLink(旧SupplyNetCommunications)はM2Mを使っ
まず、これまでの話を簡単にまとめてみよう。現在IT業界でブームになっているクラウドは4つの段階で進化する。過去4年ほど、仮想データセンターやクラウド･アプリケーションで技術革新が進み、企業システムのクラウド化が進んだ。これが第1段階のクラウド･コンピューティングで、企業ITシステムを中心に広がっている。 その一方、日米ではWiMAXやLTEなどの次世代高速モバイル･ネットワークの整備が始まり、アップルのiPadを筆頭にモバイル分野ではタブレット･ブームが広がっている。これまで携帯電話一辺倒だったモバイル端末は、タブレットの台頭で新たな展開が始まった。 しかし、現在のモバイル･ブームは第2段階のクラウド･コミュニケーションや第3段階のクラウド･ディバイスとはほど遠い状況にある。モバイル版パッケージ･ソフトとも言える「アプ･エコノミー」に牛耳られているからだ。 モバイルOSの二頭立てで走るグー
一歩下がって「時代の流れ」を見る この業界では日々さまざまなことが起きている。そんな中で、個々の事象にいちいち惑わされず、自分なりに「時代の流れ」をしっかりととらえる目を養うことが大切である。 最近だと、MicrosoftがHTML5の採用に踏み切ったこと[1]、AppleとAdobeのFlashに関するにらみ合い、Googleが買収したOn2 Technologiesのビデオコーデック「V8」を「WebM」としてオープンソースにしたこと、シャープが提唱する電子書籍の独自フォーマット「次世代XMDF」が激しく批判されていることなどが目についたニュースだが、そのどれもが一つの強い方向性を示している..「独自フォーマット戦略」の終焉だ。 独自フォーマット戦略 独自フォーマット戦略とは、自社が所有する知的所有権をからめたメディアのフォーマットをなんらかの方法で「業界標準」とし、ツール、再生ソフ
今年のCESについてだが、すでに「感心した商品」と「自分も関係していてうれしかった発表」に関しては書いたので、今回は「これはだめかな」と思ったもの。 まずその筆頭は「３Dテレビ」。これ以上大きくすることも薄くすることも解像度を高くすることもできなくなってしまった「成熟しきった」デバイスであるテレビに何とか付加価値を付けようという気持ちも分からないでもないが、正直言ってこれはいらない。CESに出品されている最新の３Dテレビを見てもあまり感動しないし、そもそも目が疲れる。今年の末あたりになって、「結局３Dテレビって何だったの？」という話になると私は見ている。 二番目は「Android」。前にも書いたが、これから家電やスマートフォンの市場に新規参入しようというアジアのメーカーにとっては、Androidを活用して短い開発期間と低コストで「安かろう悪かろう」のデバイスを薄利多売で売りまくるという戦略
米国よりも1年遅れて2008年に「iPhone」が投入された日本だが、いまスマートフォンがめちゃめちゃ売れている。 今年の春の『IT＆家電ワールド』誌には、ある量販店では、携帯電話端末の売上げに占めるスマートフォンの比率が台数ベースで30％、金額ベースで40％になったという記事があった。調査会社GfK Japanによると、2010年9月に携帯電話市場に占めるスマートフォンの割合は16％。家電量販店の販売比率では25％、携帯電話専門店では13.5％を占めたという。また、4～6月期には、「Android」がスマートフォンの40％を占めている。そして、スマートフォンの売れ行きが牽引力となって、携帯電話端末全体の販売数も3年ぶりに対前年比プラス傾向に転じている。 このペースが続くとすると、国内の年間携帯電話出荷台数が3500万台として、560万台ほどがスマートフォンということになる。ここから、iP
2010年10月12日、米国で、ソニーが「Internet TV」を発表した。これまで日本の家電メーカーがテレビを作るときは、その会社が部品からデザインから使い勝手まで、すべてを決めて作っていた。それが、今回は5月にグーグルが発表した「Google TV」という仕様のもとに作られている（はずである）。 Goolge TVには、グーグルの「Android」というスマートフォンのためのOS（正確にはプラットフォーム）が使われている。ソニー・エリクソンの「Xperia」やシャープの「IS03」のようなスマートフォンを、いきなり魔法のバトンで“バッ”と大きくして、テレビ受像器を飲み込ませたようなものだと思っていただきたい。 5月のグーグルのプライベートイベント「Google I/O」で発表され、同時にソニーから製品が出るということもアナウンスされて話題になった。そして今回発表されたのは24型～46
年頭恒例の国際家電ショー(CES)が、今年もラスベガスで開催された。2010年最大のヒット･ディバイスであるiPadを追って、CESでは各社がタブレット･モデルを展示した。「タブレット元年」との前評判通り、デルやHPなどが顔をそろえ、その展示数は30機種を越えているだろう。 日本勢ではソニーや東芝などが顔をそろえ、NECはグーグルのモバイルOS"Android"を使ったダブル･スクリーンのタブレットを展示した。 タブレット元年は、クラウド･ディバイス時代の幕開けでもある。日本は、過去4年に渡って米国勢にクラウド･ビジネスで席巻されてきた。しかし、モバイル･ブロードバンドと家電が融合する"クラウド･ディバイス"となれば、日本の出番到来だ。 しかし、強敵韓国を筆頭に台湾や中国勢が狙う同市場で、果たして日本は生き残ることができるのだろうか。今回から数回にわたって、クラウド･ディバイス戦略を紹介し
Facebook Email X LinkedIn Copy link An icon in the shape of a lightning bolt. Impact Link One of the big dreams of the tech set is the idea of internet television. Once your TV is connected to the internet, you'll be able to get all your internet and TV content in one place. And, like the internet usually does, internet TV will cut out all those meddlesome middlemen like TV networks and cable comp
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く