あの日、ジョブズを信じていれば…ついに発表された新型「iPhone13」。新型プロセッサが搭載され、今回も予約が殺到しそうなスペックである。 と同時に思うのが、iPhoneのナンバリングもすでに「13」なのか、ということ。もちろん初代iPhoneの次にiPhone 3Gが登場したり、iPhone 9がスキップされたりと、単純な数字の大きさだけで語ることはできないが、すでにiPhoneの歴史も相当なものとなっている。 初代iPhoneが発表されたのは、2007年1月9日（日本時間では1月10日）。アップルのイベントに登壇したスティーブ・ジョブズ氏が、「本日、アップルが電話を再発明する」と高らかに宣言した瞬間、会場は大歓声に包まれた。ジョブズ氏の中でも「伝説のプレゼン」の一つとして、いまだに語り継がれている。 宣言通り、iPhoneはまさに電話を再発明したといっても過言ではない。それまでガラケ
３日の香港株式市場で、テンセント・ホールディングス（騰訊）株が一時11％近く急落。国営新華社通信系の国営紙・経済参考報はゲームを「精神的アヘン」「電子薬物」だと批判し、テンセントはその後、12歳未満の子供に対する全面的なゲーム禁止に踏み切る可能性を示した。 経済参考報による今回の厳しいゲーム批判などで、電子商取引や配車、オンライン教育産業を締め付けてきた中国政府がオンラインエンターテインメントを次の標的にするとの懸念が広がっている。 テンセントは下げをやや縮小したものの、6.1％安で引けた。ゲーム事業を手掛けるネットイース（網易）やＸＤの株価も急落。東京市場でもネクソンが6.5％安で取引を終了。一時は下げが10％を超えていた。 中国はオンラインゲームの有害性に警戒を－経済参考報 経済参考報はある生徒の証言として、テンセントで最も人気を集めるゲームの１つ、「王者栄耀（オナー・オブ・キングス）
マンハッタンのミッドタウン、カーネギーホールの向かいにあるオフィスで、ビル・フアン氏はひそかに世界最大級の資産を積み上げていた。 ウォール街でもほとんど知られていなかった同氏だが、突然有名になった。 同氏のファミリーオフィス、アルケゴス・キャピタル・マネジメントは今や、史上最大のマージンコール（証拠金請求）の渦中にある。危険なほどレバレッジを効かせた秘密裏のポジションが一瞬のうちに解消されるというドラマだ。 フアン氏の資産増大は、ここ数日に銀行が大量売却した銘柄からうかがうことができる。バイアコムＣＢＳ、ディスカバリー、跟誰学（ＧＳＸテクエデュ）、百度（バイドゥ）はいずれも今年急上昇し、トレーダーらは首をかしげていた。 ゴールドマン・サックス・グループとモルガン･スタンレー 、ウェルズ・ファーゴが26日以降のブロック取引で売っているフアンのポートフォリオの一部は、先週時点で約400億ドル（
ホームセンター大手のDCMホールディングスが完全子会社化を目指し友好的TOB（株式公開買い付け）を実施中の島忠に、家具・日用品大手のニトリホールディングスが触手を伸ばしている。ニトリは敵対的買収になるのを覚悟で対抗TOBの準備を進めており、DCMとの間で島忠争奪戦になる可能性が出てきた。ニトリ参戦の報道を受けて島忠の株価は急上昇しており株主には朗報となった。一方、島忠の経営陣はDCM、ニトリ、そしてアクティビスト（物言う株主）の三方から包囲されるのは必至で、「困り果てている」（島忠関係者）ようだ。
＜「海外投資家が日本株の値動きを左右している」と言われることがある。実際、株式市場にはどのような参加者がいて、どのくらいの数・金額の株式を買い、また売っているのか。それを知ることがまずは大切だ＞ 株式市場にはさまざまな人々が参加し、売買を行っています。個人や企業（事業法人、金融機関）、外国人、政府、その他法人などです。実際、どのような参加者がいて、どのくらいの数・金額の株式を買い、また売っているのか。それを知ることは、今後の株式市場の方向性を探るヒントになるかもしれません。 投資部門別売買状況を読む 日本取引所グループ（JPX）は定期的に「投資部門別売買状況」を発表しています（毎週第４営業日の大引け後に前週分を発表）。そのなかには、日本市場の70％の売買シェアを占める外国人の売買動向も含まれており、多くの人が注目しています。 ■売買の主体──委託と自己 売買の投資主体は、大きく「委託」と「
米ナスダック総合株価指数が再び、１万の大台をうかがっている。３月の急落「コロナショック」を経て、米国の株式相場の主役は個人、それも株式取引アプリ「ロビンフッド」を利用する若者、いわゆる「ロビンフッダー」へと様変わりした。航空会社など窮地の企業を資本面で支える半面、経済のカジノ化が社会の持続可能性を危うくするリスクを高めている。 ■GAFAM株ホルダー48％増 未知のウイルスの大流行に失業率の急上昇、さらに人種差別に対する大規模デモなど米国社会は未曽有の危機のさなかにあるが、株式市場は熱気に包まれており、まるでパラレルワールドだ。過去10年以上にわたり、急落した場面で米株を買った投資家は必ず報われた。こうした経験則がいまの米国の個人投資家を支えている。 ナスダックが年初来安値（6860）を付けたのは３月23日。この日、アップル、マイクロソフト、アマゾン・ドット・コム、アルファベット（グーグル
先進国株が「割高」と「過剰流動性相場が来る」のせめぎ合いで高値圏でグダグダしているところに、中国株と香港株の暴騰がやってきて真面目に考える意味を消し去ってしまい、全てを喜劇に変えてしまった。本ブログは5月時点で少なくとも香港株については内憂外患で怖いとわざわざ記事を書いていたが、完全に底値圏での売り煽りになってしまった。唯一の救いは「何かの拍子で24,800をブレイクしたらブル転する」としてあったことだ。 香港株の視点から見ると大きいのは6/30に導入された「国家安全法案」のおかげで、香港株の上値を抑えてきたデモ騒ぎが急速に鎮火しつつあることである。法案そのものはもちろん厳しく抑圧的であり、香港の「アジアの金融センターとしての地位」への悪影響ばかりが議論されてきたが、それはあくまでも外の視点であり、それでも暴徒にのさばらせ続けるよりは本土絡みのお金とビジネスが帰って来そうなだけマシ、という
３月２９日、中東とアフリカを中心とする産油国の政府系ファンド（ＳＷＦ）は、石油価格の急落と新型コロナウイルス感染拡大による財政悪化を背景に、最大２２５０億ドル分の株式を処分売りに出す可能性がある。写真は２０日、マスク姿で働くニューヨーク証券取引所のトレーダー（２０２０年 ロイター/Lucas Jackson） ［ロンドン ２９日 ロイター］ - 中東とアフリカを中心とする産油国の政府系ファンド（ＳＷＦ）は、石油価格の急落と新型コロナウイルス感染拡大による財政悪化を背景に、最大２２５０億ドル分の株式を処分売りに出す可能性がある。ＪＰモルガンのストラテジスト、ニコラオス・パニギルツォグロウ氏がこうした試算を示した。
一時永遠に上がり続けるのではないかと思われていた米株はクラッシュした。この図は我々が2017年末から2018年2月にかけて見てきたチャートとそっくりである。ほとんど株を売る理由もない全員参加型の熱狂の後に、予想もしなかった材料による急落がやってきて売りが売りを呼び数ヶ月の上昇幅が一瞬にして吐き出された。ヘッドラインはもちろん新型コロナの本格的な米国上陸であるが、コツコツと積み上げた上昇幅を一気に突き崩したのは何だったのか。またこの類の急落は予想できなかったのか。 リスクパリティ戦略については日経が簡単に説明しており、またVIXショックの時にロイターの記事が更に詳しく解説している。非常にざっくり言うと株指数と債券指数の双方に投資し、各資産のボラティリティから測られるリスクが一定になるようにポジションをコントロールするやり方である。株も債券もボラティリティが低位推移を続けるとどんどんレバレッジ
アルゴリズムを駆使した超高速のコンピューター取引が、新型コロナウイルスなど世界的に衝撃的なイベントによる市場の動揺を長引かせない役割を果たしている可能性がある。写真は1月28日、ニューヨーク証券取引所で撮影（2020年 ロイター/Bryan R Smith） アルゴリズムを駆使した超高速のコンピューター取引は、為替や株式市場で「フラッシュ・クラッシュ（瞬間的な相場の急変動）」を引き起こす元凶と非難されることが多い。 だが実は、新型コロナウイルスなど世界的に衝撃的なイベントによる市場の動揺を、長引かせない役割も果たしているのかもしれない。 株式・債券・為替・商品いずれの市場も売り局面が短くなる傾向にある。例えば米軍がイラン革命防衛隊のソレイマニ司令官を殺害し、イランが報復のミサイル攻撃に動いたケースは、いずれも市場に破局をもたらしてもおかしくない材料だった。 しかし、実際には年初だけ、暴力的
米アマゾン・ドット・コムが２４日示した年末商戦を含む第４・四半期売上高見通しは市場予想を下回った。ニューヨークで２０１６年１月撮影（２０１９年 ロイター/Mike Segar） ［２４日 ロイター］ - 米アマゾン・ドット・コムが２４日示した年末商戦を含む第４・四半期の業績見通しは、売上高と利益がともに市場予想を下回った。競争激化や配送時間短縮に伴うコスト増加が重しとなった。
N国党アンチと思われるキングボンビー氏は、それまで実態が不明だった立花孝志ひとり放送局の株式を買い付けると名乗りをあげる。 その後、つられて株式の買い付けを申し出るものが続々と出現していき・・・立花孝志の運命やいかに。
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