ドローン操縦士のミラン・パンデイ氏。エベレストのベースキャンプにて/Airlift Technology Pvt. Ltd. ニューデリー（ＣＮＮ） 世界最高峰エベレストで今年、物資の運搬などにドローン（無人機）が活用されることになった。登山に大きな変革をもたらす可能性がある。 氷河が白く輝き、数々の岩がそびえる最高峰は、しんと静まり返っている。突然その静寂を破って、空からはしごが投下された。 エベレスト・ベースキャンプに控えるミラン・パンデイ氏は、ドローンの操縦士。同氏の仕事が、エベレストの状況を一変させるかもしれない。 パンデイ氏はドローンを使い、ベースキャンプと第一キャンプの間に位置する難所、クンブ氷瀑（ひょうばく）のベテランシェルパ、通称「アイスフォール・ドクター」のチームにはしごやロープ、酸素ボンベを届ける。それはきっと人々の命を救うことになるだろう。 エベレストでは過去７０年に
【上海・林哲平】中国広東省深センの税関当局などは２９日までに、ドローン（小型無人機）を使って中国大陸と香港の境界を越えてワイヤを張り、大量のスマートフォンを密輸したとして、中国人ら２６人を拘束したと発表した。密輸額は５億元（約８４億円）にのぼる。新技術を使った忍者のような手口に、驚きの声が上がっている。 中国メディアによると、容疑者らは２０１７年後半、深夜から早朝５時ごろにかけ、深セン市羅湖区の高層マンションの部屋からドローンを飛ばして、数十メートル離れた香港の小屋との間を２本のワイヤでつないだ。米アップルのスマホ「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」など約１０台を入れた袋を香港側でワイヤにくくりつけ、深セン側に設置した巻き取り機でワイヤごとたぐり寄せる方法で、スマホを回収していたなどの疑い。スマホは…
KDDIとハウステンボスは2月18日と19日、セルラー通信を用いて遠隔地でもドローンを利用できる「スマートドローン」のアイデアソンを長崎・ハウステンボスで開催した。 アイデアソンの開会にあたって登壇したハウステンボス 取締役 CTOの富田 直美氏は、室内で利用できるミニセグウェイに乗りながら登場。さらに、こちらも室内で航行可能な289gのドローンを飛行させる派手なパフォーマンスで、アイデアソン参加者を沸かせた。 「人を幸せにする」という信念 初めに富田氏は「(自身がロボット会社を設立していることから)ロボットやドローンは未来のモノであって、15分じゃ何も話せない」と語り出した。 アイデアソンということで、ドローンが持つ可能性を自由に、無限大に考えることがイベントの趣旨だが、富田氏は冒頭から「ドローン配達って本気になってやるべきだと思う?」と問いかけ、間髪を入れず「僕は思わない。日本で、特に
先月、岐阜県大垣市で開かれていた祭りの会場で、国の承認を受けずに小型の無人機ドローンを飛ばしたとして、警察は２０歳の専門学校生を航空法違反の疑いで書類送検しました。警察によりますと、祭りなどの会場で国の承認を受けずにドローンを飛ばしたとして書類送検されるのは、全国で初めてだということです。 専門学校生は、これまでの任意の調べに対して「桜がきれいだったので、空から見た桜並木や城を撮りたかった」と容疑を認めているということです。 ドローンの飛行については、改正航空法が去年１２月に施行されて、祭りや縁日などの大勢の人が集まる場所では国の承認が必要になりましたが、警察によりますと、この承認を得なかったとして書類送検するのは全国で初めてだということです。
アメリカで、銃を搭載した小型の無人機、ドローンが飛行しながら発砲する様子を映した動画がインターネット上に投稿され、アメリカＡＢＣテレビは、航空当局が違法行為に当たらないか調査に乗り出したと伝えました。 映像はこれまでにおよそ２００万回再生され、ネット上には「将来、どうなるのか恐ろしい」とか、「ドローンは生活を豊かにするために使われるべきだ」などというコメントが相次いでいます。 アメリカＡＢＣテレビによりますと、映像を投稿したのは東部コネティカット州の１８歳の大学生で、ＦＡＡ＝連邦航空局は、今回のドローンが違法行為に当たらないか調査に乗り出したということです。 アメリカでは現在、個人が趣味などでドローンを使用する場合に法的な規制はなく、ＦＡＡのガイドラインは、無謀な操縦をしてほかの飛行機や人に危険が及んだ場合に罰金の支払いを命じられることがあるとしています。 ドローンを巡っては今月１７日、西
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２２日午前１０時２０分ごろ、東京都千代田区の首相官邸の屋上に小型無人飛行機（ドローン）が落ちているのを官邸職員が見つけた。機体の上部には液体の入った茶色いプラスチック容器（直径約３センチ、高さ約１０センチ）のようなものが取り付けてあり、放射線が検出された。警視庁は威力業務妨害などの疑いで捜査を始めた。 菅義偉官房長官は２２日午後の記者会見で、「国家の行政機関の中枢である首相官邸にかかる事案であり、警察において徹底した捜査を行う」と話した。「小型無人機を利用したテロの発生も懸念される」とも述べ、重要施設の警備や小型無人機によるテロ攻撃への対策を強化する考えを示した。また、「公的機関の関与するルールの必要性、関係法令などを早急にやっていかなければならない」と強調した。 警視庁公安部などの説明では、ドローンは官邸職員が新人職員に施設を案内している最中に見つけた。直径約５０センチで、プロペラが四つ
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