ターミネーション・ショック 作者:ニール・スティーヴンスン,坂村健パーソナルメディアAmazonこの『ターミネーション・ショック』は、『スノウ・クラッシュ』をはじめとした数々の近未来・テクノロジーＳＦで知られるニール・スティーヴンスンによる最新の気候変動ＳＦ長篇だ。現在全世界規模で気候変動が進行していて、信じられないぐらい高温な日々が続いたり、ハリケーンが多発したり、海面が上昇したりと様々な実害がすでに各所で出ているが、そうした気候変動が未来に何を引き起こすのか。また、それにどう対抗するのかといった要素を描き出すのが、「気候変動ＳＦ」になる。 数多くいるＳＦ作家の中でもニール・スティーヴンスンはとりわけ大好きな作家のうちの一人であり、読み終えて本作は傑作だと思ったが、一方で誰しもにオススメできる作品でもないというのが正直な感想であった。冒頭から二段組で40ページ以上に渡って長々とテキサスで
「初の女性総理へ」とののぼりを傍らに立てて記者会見に臨む高市早苗前経済安全保障担当相＝衆院第1議員会館で2025年9月19日午後2時44分、後藤由耶撮影 自民党と日本維新の会が連立入りを含めた政策協議を進めている。両党が合意すれば、高市早苗総裁が新首相に選出される見込みだ。高市氏の総裁選の公約や出馬記者会見を振り返ると、高市氏が進めたい政策が見えてくる。太陽光や原子力発電など、エネルギー政策をどのようにしようと考えているのか。 電力を安価に、安定的に 「超円高時代に海外に出て行った企業の国内回帰を促すためにも、日本国内のものづくりをしっかりと守るためにも、（工場や商業施設などに事業用の）電力を安価に、安定的に供給できる対策を講じる必要がある」 高市氏は9月19日に開いた総裁選の出馬会見でこう強調した。エネルギーと産業政策を一体として考えている姿勢を示した。 具体的にはまず安全の確保を前提に
身の回りの製品に幅広く利用されながら人体への有害性が明らかになっているPFAS（ピーファス、有機フッ素化合物）。PFASの一種であるPFOA（ピーフォア、ペルフルオロオクタン酸）を製造していたダイキン工業淀川製作所（大阪府摂津市）の労働者が血液検査を受けたところ、高濃度のPFOAが検出されている。大阪では2023年、京都大学大学院医学研究科の予算で「大阪府民1000人血液検査」が行われ、実施団体として「大阪PFAS汚染と健康を考える会」（大島民旗代表）が設立された。摂津市内で血液検査の呼び掛けをした「大阪・摂津市PFOA汚染問題を考える会」（清水信行代表）は、「ダイキン工業淀川製作所の労働者で血液検査を受けたのは、会が把握しているところではまだ数人にとどまる。もっと広範囲の血液検査、健康影響調査が必要だ」としている。 「白い粉」を洗い落とす職場で労働ダイキン工業淀川製作所で約10年働いた女
【読売新聞】 空調機器大手ダイキン工業の淀川製作所（大阪府摂津市）周辺の水路などから有害性が指摘される有機フッ素化合物「ＰＦＡＳ（ピーファス）」が高濃度で検出された問題で、同社が２０００年代初頭～１５年頃、従業員に血液検査をしていた
涼しい環境でよく育つビールの主原料ホップについて、キリンホールディングス（HD）が高温耐性を強めて育てることに成功した。苗を育てる過程で耐性を付ける手法で、既存品種の香味も保つことができる。ホップは…
１．日本の平均気温は世界より速い速度で上がっている 日本の夏（6～8月）の平均気温は長期的には100年あたり1.31℃の割合で上がっている。特に都心部では、ヒートアイランド現象の影響などにより上昇度が大きい。 また、日本の年平均気温も変動を繰り返しながら上がり続けている。長期的な上昇率は100年あたり1.40℃で、世界平均（0.77℃）より速い速度だ。 世界気象機関は、2024年の世界平均気温が産業革命前と比較して1.55℃上がったと発表した。パリ協定（2015年採択）では、世界平均気温の上昇を産業革命前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする目標を立てているが、1.5℃の努力目標を上回ってしまったことになる。また、気象庁によると、2024年の日本平均気温は平年（1991～2020年の30年平均値）を1.48℃上回り、統計開始以来最も高くなった。 江守氏 年々の天候は変動す
【石垣】発がん性が懸念される有機フッ素化合物（PFAS）を巡る国の全国調査で、石垣市水道事業が県内で最も高い1リットル当たり28ナノグラムを検出した件で、市水道部は12日、PFASは「自然由来と考えている」との見解を示した。市議会一般質問で井上美智子氏（共産）への答弁。だが、環境省は琉球新報の取材にPFASは「基本的に人工物から出るものだ」と述べ、自然由来を否定した。これを受け、市水道部は答弁の妥当性を確認するとした。 井上氏は石垣島でPFASが検出された理由について尋ねた。市水道部担当者は「原因は特定できていない」と答えた上で、取水地周辺にPFAS発生の由来となりうる「メッキ処理剤、撥水剤、泡消火剤、コーティング剤を使用する施設がない」として、「自然界において結合した自然由来の化合物ではないかと考えている」と答弁した。 一方、環境省は「植物など自然から発生することは承知していない」として
2000～2020年までの米国本土の500種以上のチョウに関するデータを研究者がまとめたところ、チョウ全体の数はこの間に22パーセント減っていた。（Photographs By Darlyne A. Murawski, Nat Geo Image Collection） 2000年から2020年までの間に、米国本土のチョウが22パーセント減ったことが明らかになった。「これは警鐘です。私たちはこの数字を見て、チョウに限らず昆虫全般の状況について非常に大きな危機感を持たなければなりません」と、米ニューヨーク州立大学ビンガムトン校の保全生物学者で、2025年3月6日付けで学術誌「サイエンス」に発表された論文の共著者であるイライザ・グレイムズ氏は言う。 昆虫の標本を広範囲にわたって採集するのは非常に難しい。だが、チョウは他のどの昆虫よりもモニタリング調査が行われている。北米チョウ協会（NABA）が
アメリカのホワイトハウスは、トランプ大統領のエネルギー政策として、自然の景観を損ないアメリカの消費者に奉仕しない大規模な風力発電所に対するリースを終わらせると発表しました。 トランプ氏はこれまでバイデン前政権が進めてきた気候変動対策を転換させると訴えてきました。 アメリカが地球温暖化対策の国際的な枠組み、「パリ協定」から離脱すると発表したことについて、国連のグテーレス事務総長は20日、コメントを発表しました。 このなかでグテーレス氏は「アメリカ国内の都市や州、企業が他の国々とともに、低炭素で強じんな経済成長に取り組み、引き続きビジョンとリーダーシップを発揮することを確信している。アメリカが環境問題のリーダーであり続けることは極めて重要だ」として、トランプ新政権がパリ協定から離脱しても、アメリカの州政府や企業のレベルで温暖化対策が続くことに期待を示しました。 トランプ氏がアメリカの大統領に就
by Washington State Department of Agriculture アメリカで猛威を振るうと懸念されていたオオスズメバチが、ワシントン州での3年間にわたる徹底的な駆除作戦により、ついに根絶されたことが発表されました。2019年に初めてアメリカで確認されて以来、養蜂業への深刻な脅威として警戒されてきた外来種であるオオスズメバチとの戦いに、ついに終止符が打たれることになりました。 WSDA, USDA announce eradication of northern giant hornet from the United States | Washington State Department of Agriculture https://agr.wa.gov/about-wsda/news-and-media-relations/news-releases?arti
世界自然遺産コアエリアに「山地訓練」で踏み込み、希少植物が消失した日米共同統合演習に指摘も＝18日、伊仙町 【徳之島】2024年度の世界自然遺産地域連絡会議徳之島部会及び同保全活用検討会同島自然利用部会(県主催)が18日、伊仙町役場であった。関係省庁や自治体が地域別行動計画の進捗(ちょく)状況や保護・保全計画の見直し方針なども報告。先の自衛隊と米軍の日米共同統合演習では、世界自然遺産のコア(核心)エリアにも山地訓練(生地訓練)で進入、希少な植物が踏み荒らされ、株ごと消失したことが判明。自然保護団体が証言した。 環境省や林野庁、県、地元3町、自然保護と観光団体など約40人(オンライン含む)が参加した。同島に侵入し生息域を広げている特定外来生物シロアゴガエルの防除対策や、ソテツに寄生する外来種ソテツシロカイガラムシの同島侵入警戒、アマミノクロウサギなどのロードキル(交通死亡)抑止に効果が認めら
世界自然遺産コアエリアに「山地訓練」で踏み込み、希少植物が消失した日米共同統合演習に指摘も＝18日、伊仙町 【徳之島】２０２４年度の世界自然遺産地域連絡会議徳之島部会及び同保全活用検討会同島自然利用部会(県主催)が18日、伊仙町役場であった。関係省庁や自治体が地域別行動計画の進捗(ちょく)状況や保護・保全計画の見直し方針なども報告。先の自衛隊と米軍の日米共同統合演習では、世界自然遺産のコア(核心)エリアにも山地訓練(生地訓練)で進入、希少な植物が踏み荒らされ、株ごと消失したことが判明。自然保護団体が証言した。 環境省や林野庁、県、地元３町、自然保護と観光団体など約40人(オンライン含む)が参加した。同島に侵入し生息域を広げている特定外来生物シロアゴガエルの防除対策や、ソテツに寄生する外来種ソテツシロカイガラムシの同島侵入警戒、アマミノクロウサギなどのロードキル(交通死亡)抑止に効果が認めら
ウクライナのプリピャチ近郊にあるチェルノブイリ原子力発電所の4号炉で1986年4月26日に起きた爆発事故は、いまだに人類史上最悪の原子力災害と位置づけられている。事故によって設定された半径30キロメートルの立入禁止区域は、現在も放射線レベルが高い状態が続いており、人の定住や居住が制限されている。 しかしやがて、この立入禁止区域の中で、予想外の生物が生き延びていることが、科学者によって発見された。Cladosporium sphaerospermum（クラドスポリウム・スフェロスペルマム、通称クロカビ）と呼ばれる、生存力の高い黒いカビの1種だ。 このカビは、放射線量が最も高いところでも生き延びられるようだ。事故が起きた4号炉の壁に、黒ずんだシミのようなカビがはびこっているのが観察された。 Cladosporium sphaerospermum Medmyco via Wikimedia ほと
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