惜しまれつつ休刊まっしぐらの月刊『フォーサイト』で、書評を寄せていたのを思い出した。ので告知。 Foresight 新潮社 http://www.shinchosha.co.jp/foresight/ なお、休刊後はウェブ媒体になるらしい… どうなってしまうの、フォーサイト。 平たく言うと、確かに「フリー戦略」というのは優れた概念だし、いまの流行という切り捨て方以上の価値のあるものだが、でもそれって小売業におけるバーゲンセールやチラシの目玉商品と構造としては一緒だよねえ、ウェブになってコストが下がったことで派手に見えるだけで、それらはすべてマーケティングコストであってドクトリンとしては昔からあったものなのだから、もう少し冷静に考えて取り入れられるところは取り入れて参考にしたら、というような書評を載せました。他にもたくさん書いたけど削っちった。 しかし、海外事情を知る媒体がこれでまたひとつな
isologueさんとこのお勧め。 ⇒isologue - by 磯崎哲也事務所: 「12歳でもわかる!決算書の読み方」~お金のことを知らずに「社会人」になってしまった人の会計入門~ 借金を返すと儲かるのか?: 岩谷 誠治 決算書が読める人なら不要。また簿記の基本がわかっている人は半分くらいは常識。 でも、全体象がすっきと見えて面白かった。 でも、ディテールでは頭でわかっても、しっくりこないところはあった。 勘定科目の借方・貸方の基本がわかっていないと、これだけくだいて説明しても難しいかもしれないとは思った。 個人的には、頭のほうにある「借金を返すと儲かるのか？」への3つ異なる解答は、説明されなくてもするっとわかったので、啓蒙的な部分はそれほどなかった。っていうか、この年こいてこれがわからんかったら困るが。 書籍としてもいろいろ工夫がしてあって面白かった。これこそTV番組にするとよいのに。
ちょっとまとまりのないエントリになるかと思うが、内部留保問題について少し思うことがあったので簡単に記しておきたい。話の発端は17日、鳩山由紀夫首相と共産党・志位和夫委員長が国会内で会談し、志位氏が「大企業の内部留保が日本経済の成長力を損なっている」との指摘に、鳩山首相が「内部留保に適正な課税を行うことも検討してみたい」と応答したことだった（参照）。 会談での話題は他に、所得税の最高税率引き上げや、証券優遇税制の見直しもあったようだが、内部留保課税についての鳩山首相の発言はまたしても予想通り即座に問題化した。 企業の内部留保課税は国際競争力を低下させることになりかねないとして、産業界からすぐに反発の声が上がった。一例だが、日本商工会議所の岡村正会頭も「一般論として企業の国際競争力の面からは不適切だ」との認識を示した（参照）。 その後の経緯からすると鳩山首相のまたしても単なる軽薄な失言の部類ら
電通が恒例の「日本の広告費」を発表しました（電通のリリース、PDF）。ついにインターネットが新聞を抜き、テレビについで二番目となりました。歴史的にはひとつの区切りと言えますが、予想されていたことで驚きはありません。ここ数年で新聞は広告媒体として価値を急激に失いつつあることも明らかになり、構造的な変化は避けられないでしょう。 プロモーションメディア2兆3162億円を除く順位は以下の通りとなっています。（）は昨年比。 テレビ 1兆7139億円（89.8%） インターネット 7069億円（101.2%） 新聞 6739億円（81.4%） 雑誌 3034億円（74.4%） ラジオ 1370億円 （88.4%） 衛星メディア関連 （104.9%） 広告費全体が減っているのも特徴で、2008年に続いて減少。2007年に7兆191億円だったものが、5兆9222億円と6兆円割れでした。電通のリリースには、
2010年02月22日05:30 カテゴリ書評/画評/品評Money まずは日銀よりはじめよ - 書評 - 日本経済復活 一番かんたんな方法 光文社新書編集部より献本御礼。 日本経済復活 一番かんたんな方法 勝間和代 / 宮崎哲弥 / 飯田泰之 書名は「釣り」だが「嘘」でも「誇大広告」でもない。安心して、いや信頼してつられて欲しい 「インフレターゲットのすすめ」本は少なくないが、やっとおすすめできる一冊が出来たようだ。 理由は三つある。 本書「日本経済復活 一番かんたんな方法」は、前述のとおり「インフレターゲットのすすめ」。同様の主張は数多の本も経済学者たちのblogもしているが、本書を薦める三つの理由を述べる前に、まず「なぜそれが一番かんたんな方法」なのかを述べておくことにする。 目次 はじめに 第1章「失い続ける日本」の課題--閉塞感を打破するために 【コラム】GDPって何? 第2章
ネットの動画配信については、もういろんなところが調査発表していて、動態もある程度理解が進んで、携帯向け動画配信も市場性がどこまでなのか、何となく分かってきたところではあるけど。 先週、在京ネット局さんの研修会でお話をしてきたわけですが、既存の放送業界のネット利用の伸びのほうが、ustreamのような「野良配信」よりも一般客は掴んでおり、そこの心配はあまり要らないと思います。 むしろ、ニコニコ動画やyoutube、ustream、GyaOと、日本国内では顧客プールをきちんと持っているサービスが次々と立ち上がりつつも、純粋に動画配信のサービスだけ切り離してみると採算面で苦労しており（GyaOが単月黒字化したとか報じられていたけど、信じてる人はどれだけいるのかな）、ネットにたくさん時間を使うユーザーが動画配信の市場に張り付いて先鋭化し、通常の映像を楽しむ客層から離脱して別の山を作り始めているとい
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