市場タイミングを計ろうとする投資家に対し、最新の投資家向けレターでバートン・マルキール氏は警鐘を鳴らす。『ウォール街のランダムウォーカー』の著者であるマルキール氏は、総合インデックスファンドへの長期パッシブ投資を推奨する。株式が下落している時に現金化するのは「常にまちがった判断だ」とBusiness Insiderに語る。
本連載では、ＪＰＸ総研が算出するTOPIX（東証株価指数、TOkyo Stock Price IndeX）について、詳しくご紹介してまいります。 前回までの記事では、TOPIXの算出方法や投資対象としてのTOPIXの背後にある投資理論についてご紹介しました。 第３回となる今回は、TOPIXのこれまでの歴史を振り返ります。 １．TOPIX誕生 現存する主要指数で最古のものは「ダウ・ジョーンズ工業株平均」（NYダウ）で、1896年から算出されております。当初12銘柄の指数でしたが、1928年から30銘柄の指数となり、現在に至っています。 日本では、NYダウと同じ株価平均型の指数として、東京証券取引所（東証）が1950年から225銘柄を対象とする東証平均株価（※）の算出を始めました。 ※ 現在は、日本経済新聞社に承継され、「日経平均株価」として算出されています。 その後、コンピュータなど機械化の
株価指数は、複数の銘柄の値動きを１つにまとめて数値化したもので、株式市場全体や特定の銘柄グループの動向を表す指標として使われております。 日本の株式市場の動向を表す株価指数としては、日経平均株価やTOPIXが良く知られていますが、「ニュースなどで見聞きすることはあっても、詳しくは知らない。」という方も多いのではないでしょうか。 本連載では、ＪＰＸ総研が算出するTOPIX（東証株価指数、TOkyo Stock Price IndeX）について、詳しくご紹介してまいります。 ２回目となる今回は、投資対象としてのTOPIXについて、その背後にある投資理論も含め、詳しくご紹介します。 １．TOPIXの役割 前回の記事で、TOPIXは、主に３つの役割を担っていることをご紹介しました。 今回詳しく見ていくのは、三つ目の「投資理論に基づく投資対象」としての活用です。 パッシブ運用やインデックス投資と呼ば
本稿では、 「急速な円安修正が進んでいる中で、このまま全世界株ファンドを持ち続けていいのか？」 ということを検討します。 「各人の考える期待リターンに基づいて好きに売買すればいい」というのが投資の大原則です。ただ、もう少し指針になるようなものがあればと思い書きました。 方向性は 現在見えている金融政策のターミナルレートと期待インフレ率を基にするとどの程度までの円高回帰を想定すればいいか を確認し、 期待リターンをそれに応じて下方修正する というアプローチです。 なお、私自身は長期保有前提の外株投信は何もしていません。 （米ドルMMFは最低限ドルで持っておきたい分を残して円転しました） 2024年7月27日更新：以下の項目を加筆しました。 2.5 デジタル赤字等のフローの悪化は勘定に入れた方がいいのか？ 円安 is over? 2024年6月下旬から160円を挟んで推移していたドル円は、7月
Russell 2000 Index market information on the floor of the New York Stock Exchange Photographer: Michael Nagle/Bloomberg 米株式市場で最もリスクの高い一角が新型コロナ禍以来となるペースで上昇している。６月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）発表でリスクオンの号砲が鳴る中、トレーダーが利下げ予想を前倒ししていることが背景にある。 中小型株で構成されるラッセル2000指数は過去５営業日で約10％上昇。一方で同期間にＳ＆Ｐ500種株価指数は1.4％の上昇にとどまり、テクノロジー銘柄の比重が高いナスダック100指数は0.4％下落している。さらに、ラッセル2000に連動する最大の上場投資信託（ＥＴＦ）は先週、株式ＥＴＦ全体の中で２番目に大きな資金流入を記録した。 先週初めの時点では年初来で横
「ETFは、忙しい消費者に対して、プロのポートフォリオ・マネージャーが持つ専門知識を活用する機会を提供する。ETFを使えば一般大衆は、大半の人が成功を期待する『話題の』業種に投資できる」とジェイソン・ハウエル・カンパニー（Jason Howell Company）のファイナンシャルプランナー、ジェイソン・ハウエル氏はメールで回答した。「こうした業種の中で個別銘柄を選ぼうとするのは、数あるサラブレッドに賭けるようなもので、どれも良さそうに見える」。 ETFなら労力をかけずに着実にリターンを話を聞いた億万長者の1人、マイケル・クアン氏のポートフォリオは、個別株、ETF、投資信託という3つの投資商品で構成される。当初はもっとアクティブ運用を行っており、成長見込みが高いと考える個別株を選んでいた。 だが最終的にポートフォリオの分散を図るために、投資の大半をETFに乗り換えた。今も投資信託をいくつか
本稿の趣旨は米国連邦政府のクラウド推進戦略、いわゆる「Cloud First」から始まる一連の政策が辿った経緯を概観することである。米国のクラウド戦略は、掛け声こそ勇ましかったものの、あまりうまくいかなかった。これは筆者の主観ではなく、連邦政府自身がそれを認めるレポートを出している。あとで具体的に見ていこうと思う。 本邦においてもガバメントクラウドが本格的に動き出している。さくらインターネットが政府公認のベンダーとして認証を受けたことが話題になったのはつい最近のことだ。本邦のクラウド戦略もかなり米国のそれを参考にしており、そのまま進むと同じ轍を踏む可能性もなきにしもあらずである（実際には米国と日本では政府の置かれている状況がかなり違うので、一概に米国と同じ道筋を辿るとは言い切れないのだが）。しかし、世界で最も積極的にクラウドを採用した政府がどのような点で成功し、どのような点で苦しんできたか
新NISAのインパクトの定点観測。新NISAが始まって１ヶ月余りで既に１兆８千億円以上の資金が流入した。日経の取材記事では投資信託と個別株に分けて紹介しており、海外資産と日本株という切り口では切っていない。１兆８千億円のうち約１兆円が投資信託、残りの約8,000億円を個別株になっている。個別株は証券会社の窓口チャネルが強いということもあり高配当株を中心に日本株が健闘しており、トップ10銘柄はシェアは低いものの全て日本株が占めている。そういう意味では、１兆８千億円のうち過半数は海外資産に向かったと確信できるものの、日本株も案外健闘していると言えるだろう。もっとも新NISAでは個別株は成長投資枠でしか投資できない。積立て投資枠のフローは海外株が８割以上を占めると思われる。投資信託１兆円のうちトップ10投信が全て海外株投信であり、それだけで8,000億円を占めるからである。本ブログが唱えてきた年
2024年も金融市場では波乱が見込まれる。上場投資信託（ETF）なら何に絞るべきか、AI株はすでに割高すぎるのか、債券市場はどうなるか──投資にあたってはさまざまな疑問や迷いや疑問が生じる。そこで米メディア「ブルームバーグ」は、100万ドルという潤沢な資金があったら何に向けるか、米国のプロ投資家に意見を聞いた。 4人のプロ投資家からは、100万ドル（約1億5000万円）という潤沢な資金があったら何に使うかという質問に対し、さまざまな答えが返ってきた。 1.「小型株」が狙い目 米金融テクノロジー会社エンベストネットの共同最高投資責任者（CIO）であるダナ・ダウリアは、時価総額が低く、取引量が少なくて流動性の低い「小型株」への投資を勧める。 小型株はいま米国市場で好調で、この流れは今後もしばらく続くとダウリアは予想している。特に今後米国で見込まれる利下げがあれば、小型株からは大きなリターンを見
過去２年にわたり損失続きの債券投資を巡り、老後の備えとして債券に依存することが果たして良い戦略なのかとの疑問が生じても無理はないだろう。 こうした疑問を裏付ける研究論文がこのほど明らかになった。 これはウォール街の反発を招くこと間違いなしの、コンセンサスから大きく外れた見解だ。論文では、将来への備えを蓄える上で最善の手法とされる株式６割・債券４割の「60／40」ポートフォリオという従来の投資アドバイスについて、30余りの国・地域を対象に130年にわたる期間について検証。その結果、国内株式と外国株式の半々で組み合わせて運用した方が、株と債券の分散ポートフォリオよりも運用成績が良いことが分かった。 論文の共同筆者の１人、アリゾナ大学のスコット・セダーバーグ氏は「株式投資家が耐えられる限り、債券に分散投資することで短期的な動きをならそうとする投資家よりも、非常に高い確率で一段と大きな利益を得るこ
A pedestrian walks past the Financial Services Agency (FSA) headquarters in Tokyo, Japan, on Tuesday, Feb. 13, 2018. Cryptocurrency exchange Coincheck inc., which lost about $500 million to hackers last month, faced a deadline Tuesday to explain how the hack occurred and plans for improving its security to regulators at Japan's FSA. Photographer: Akio Kon/Bloomberg 政府は資産運用会社のガバナンスなど抜本的な改革に関する政策プラン
アメリカのコストコであるルールを破った客が、特定の店舗への出入りを禁止される出来事があった。（フロントロウ編集部） コストコが会員証に関するルールを厳格化 日本でも話題になったが、アメリカのコストコは最近になって会員証のシェア禁止を厳格化する方針を発表した。 ご存じの方も多いと思うが、コストコで買い物をするには、日本の場合だと通常会員で4,840円（税込）、エグゼクティブ会員で9,900円（税込）の年会費がかかる。これまでも会員証の貸し借りは禁止されていたが、見落とされるケースも多く、一部の会員のあいだで会員証の貸し借りが横行していた。コストコの会員証には顔写真が載っていて、入店する際や会計の際に必ず提示を求められるが、今後はさらにチェックを強化するとしている。 実際、ルールを破って“出禁”になった人もいるようで、ある男性は自分の母親が父親の会員証を使ってコストコで買い物をしようとしたとこ
コンテンツブロックが有効であることを検知しました。 このサイトを利用するには、コンテンツブロック機能（広告ブロック機能を持つ拡張機能等）を無効にしてページを再読み込みしてください。 ✕
投資工学開発部 吉野 貴晶 金融情報誌「日経ヴェリタス」アナリストランキングのクオンツ部門で16年連続で1位を獲得。ビックデータやAI（人工知能）を使った運用モデルの開発から、身の回りの意外なデータを使った経済や株価予測まで、幅広く計量手法を駆使した分析や予測を行う。 米国で広く知られる株式の投資銘柄を選ぶ手法として”ダウの犬投資法”があります。現在、オヒギンズアセットマネジメントの代表兼運用最高責任者を務めるマイケル・オヒギンズ（Michael B. O‘Higgins）が、1991年に出版した著書「Beating the Dow（ダウ平均を打ち負かす）」※1の中で紹介した手法で、シンプルに高配当利回り銘柄に投資するという戦略です。犬（Dogs）とは、ここでは、配当利回りが高くなるほど株価が割安になっていることを意味します。足元の株式市場を取り巻く環境は、米国の利上げ観測やロシアのウクラ
米空軍で戦略とマルチドメイン（多次元戦闘）作戦のコンセプト開発を担当しているクリントン･ヒノテ中将は「次世代戦闘機群（F-22の後継機プログラムのこと）」に関する新たな情報を開示して注目を集めている。 参考：New Details Emerge About The Secretive Program That Aims To Replace The F-22 参考：The F-22 will go away, eventually. But not before the Air Force gets comfortable with its successor. 米空軍のNext Generation Air Dominanceプログラムとは有人機と無人機で構成されたファミリーシステム本題に入る前に米空軍の次世代戦闘機について情報を整理しておく。 米空軍の次世代戦闘機の開発計画は「Next
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く