集めたニュースが知識に変わる――ライターが「Cursor」と「Obsidian」で実践した、AI時代の情報整理術：小寺信良のIT大作戦（1/2 ページ） 今年4月に、AIコードエディタの「Cursor」を使って、原稿を書くという方法をご紹介した。AIが文章を補間してくれるだけでなく、執筆中の文章に対してAIで様々な処理ができるところにメリットがあることがわかって以来、原稿執筆はCursorで行っている。 一方で昨今は、知識の集合先として「Obsidian」が人気のようである。昨年末に話題になり始めた頃にインストールしてみたことはあったが、いまひとつ使い方がピンとこなかったので放置していた。しかし最近は指南記事も増え、YouTubeでも解説動画が出回るようになったことで、なんとなく特徴がわかってきたところである。 Obsidianの最大の特徴は、タグやリンクを設定することで、文書同士が自動的
著者プロフィール 長浜淳之介（ながはま・じゅんのすけ） 兵庫県出身。同志社大学法学部卒業。業界紙記者、ビジネス雑誌編集者を経て、角川春樹事務所編集者より1997年にフリーとなる。ビジネス、IT、飲食、流通、歴史、街歩き、サブカルなど多彩な方面で、執筆、編集を行っている。 とんかつ・かつ丼チェーンの雄「かつや」の顧客離れが止まらない。 4月3日、アークランズが発表した「売上高前年同月比推移に関するお知らせ」によれば、かつや直営店における3月の既存店客数は97.9％と前年を下回った。2024年9月以来、7カ月連続の客数減となっている。 一方、既存店売上高はその間、2月に99.9％とわずかに前年を下回ったのを除くと、全て前年を上回っている。既存店客単価も全ての月で前年を上回っており、客数減を客単価の増加で補って、売上増をキープしていることがうかがえる。 客数減の要因として考えられるのは、たび重な
大学のレポートをAIに書かせて提出するなどの「事故案件」はまあまあ起こっていて、すでに問題になっているところである。大学ではこうした行為に対してのガイドラインを設けているところも多い。 一方で仕事で文章を書かなければならない人は、研究論文などでもない限り、なんとかAIを使って効率化できんのかと日々考えているのではないだろうか。これまで文章とAIという関係では、書き上がったものを校正してもらうとか、箇条書きの文面から丁寧なメールの内容を作ってもらうとかいった使い方があった。 大学のレポートや研究論文をAIに書かせるべきではない理由は、文章の中身そのものがAIの知識に依存するからである。一方で文章の構造、例えばこの文末をどう結べばスムーズかといったことは、文章力の問題であり、そこはAIに助けてもらっても内容には直接関係しない。特に論旨は出来上がっているのだが文章力が追い付かないという理系の人は
2024年11月ぐらいから話題になった「VHS2025年問題」。25年にはVHSの保守部品が手に入らなくなり、再生機の修理が困難になることから、もう見られなくなるのではないかとの懸念が出てきた。VHSからのダビングを請け負う事業者の元へは、いまだに依頼者の列が続いているという。 この時筆者は、VHS映像をDVDやBlu-rayに残すのは危険だと警告した。ディスクメディアも長期間保存できる確証はなく、さらに言えばVHSと同じように再生機が消滅する可能性があるからだ。 そして25年2月にはソニーがBlu-ray Discの生産を終了した。国内シェア第2位、およそ3割を占めるソニーの撤退で、ディスクの供給はほぼ台湾メーカー頼みとなった。そういう台湾も、地元の需要があるわけではない。テレビを録画して保存するという文化が存在するのは、ほぼ日本だけだからだ。 なぜテレビを録画するのか テレビを録画する
国立国会図書館は2月6日、同館が所蔵する資料の一部を複写して郵送するサービス「遠隔複写サービス」について、PDFで複写物の提供を始めると発表した。国立国会図書館に行くことなく、Web上で申し込んだ複写物のPDFをダウンロードできるようになる。取り扱い開始は20日から。 PDFによる遠隔複写サービスは、Web上で国立国会図書館のデジタル化資料を検索・閲覧するサービス「国立国会図書館サーチ」を通じて提供する。対象資料は、デジタル化資料を含めた国立国会図書館の所蔵資料。ただし楽譜や地図、写真集、画集、発行後1年以内の雑誌などは、著作権法などの規定により対象外になる。国立国会図書館の個人登録（本登録）しているユーザーであれば利用できる。 利用料金は、複写する資料の種類と複写方法によって異なる。画像1コマあたり、スキャナーで読み取る紙資料（図書、雑誌など）は83.6円、撮影を行う紙資料（古典籍資料な
バンダイナムコホールディングスは2月5日、2025年3月期第3四半期までの連結経営成績（24年4月1日～12月31日）を発表した。売上高は9556億6300万円（前年同期比23.8％増）、営業利益1792億3300万円（同129.0％増）、経常利益1854億1300万円（同106.9％増）、純利益1286億9900万円（同113.1％増）となった。 特にゲームなどを手掛けるデジタル事業が好調だった。売上高は3570億2300万円（同35.7％増）、セグメント利益は705億9700万円（同4271.2％増）と大幅に増加した。主力タイトルが安定して推移したことに加え、5月にサービスを開始したスマートフォンゲーム「学園アイドルマスター」（iOS／Android）や、6月にリリースしたゲーム「ELDEN RING」の追加コンテンツ「ELDEN RING SHADOW OF THE ERDTREE」
NHKの「ネット受信契約（案）」が“ダークパターン”過ぎて見過ごせない件 一度“同意”したら取り消せない、は取り消しか（1/2 ページ） NHKは、「ご利用意向の確認」画面で「同意して利用する」ボタンを押した人は、これまでのテレビ放送でいう「テレビを設置した状態」となり、受信契約をしなければならない契約義務が発生するとしている。説明もなしに義務を負わせるなど普通はとんでもないことだが、さらにNHKの説明会に参加したAV Watchの記事によると、同意ボタンの「クリックの取り消しはできない」という主旨の発言があったという。例えば小さな子どもが誤ってボタンを押してしまったとしても契約しなければならなくなってしまう。 しかし、改正放送法第20条の3では、NHKの必須業務全てに対し「誤受信防止措置」を講じることを定めている。NHKは、視聴を目的としない者が誤ってその受信を開始することを防止するため
集英社が11月18日、「週刊少年ジャンプ」の原稿料を改訂したとして、その額をXで公開し、注目を集めている。新原稿料は、モノクロ1ページ2万900円～、カラー1ページ3万1350円～など。 漫画家からは、原稿料が公開されたことそのものへの驚きや歓迎、「自分のデビュー当時より上がっている」などの反応がある一方で、一般読者からは「安いか高いか分からない」「もっと高くていいのでは」といった感想が出ている。 モノクロ1ページ2万900円～、カラー1ページ3万1350円～は、新人作家の初掲載の原稿料。連載の継続年数に合わせて毎年増額するという。また、初掲載時には50万円の連載準備金を支払う。 季刊の増刊号「ジャンプGIGA」は、モノクロ1ページカラー1ページ1万9800円～。 「ヤングマガジン」も1月に公開していた 連載中の漫画家は、雑誌の原稿料と単行本の印税が収入になる。原稿料は長くブラックボックス
サイバーエージェントは10月30日、2024年度通期決算（23年10月1日～24年9月30日）を発表した。売上高は8029億9600万円（前年同期比11.5％増）、営業利益は418億4300万円（同70.4％増）、経常利益は414億7500万円（同66.5％増）、純利益は162億4600万円（同204.7％増）と増収増益の結果になった。特にゲーム事業とインターネット広告事業が好調だった。
また、性差に関する分析では、いじめ被害の影響に男女差があることも明らかに。女性では感情処理に関わる領域でより多くの体積変化が見られたのに対し、男性では運動や感覚に関わる領域でより多くの変化を観察できた。 これらの結果は、いじめ被害の影響が性別によって異なる可能性を示唆しており、今後のいじめ対策や介入方法の開発において、性別を考慮したアプローチの必要性を示している。 Source and Image Credits: Michael Connaughton, Orla Mitchell, Emer Cullen, Michael O’Connor, Tobias Banaschewski, Gareth J. Barker, Arun L.W. Bokde, Rudiger Bruhl, Sylvane Desrivieres, Herta Flor, Hugh Garavan, Penny
米AppleのAI研究者らは10月7日（現地時間）、「GSM-Symbolic: Understanding the Limitations of Mathematical Reasoning in Large Language Models」（LLMにおける数学的推論の限界を理解する）という論文を発表した。 この論文は、LLM（大規模言語モデル）が、本当に人間のように論理的に考えて問題を解けるのか、という疑問を検証している。結論としては、LLMは今のところ、表面的なパターンを真似て答えを出しているだけで、真の推論能力は持っていないと主張している。 研究者らは、これらの問題点を検証するために、「GSM-Symbolic」という新しいテスト方法を開発した。これは、LLMの数学的推論能力を評価するためのベンチマークデータセット「GSM8K」を改良し、問題の表現や数字を柔軟に変えられるようにした
写真などのデータを保存できるオンラインストレージを探す場合、容量や価格、機能といったさまざまな条件を比較して決めるのが一般的だ。しかし、最終的には知名度だけで決めてしまい、いざ使ってみるとしっくり来ない、そのようなパターンも多いのではないだろうか。 今回紹介する「pCloud」（ピークラウド）は、マルチプラットフォームに対応した、スイス発祥のオンラインストレージサービスだ。定番の機能はもちろんのこと、他のオンラインストレージにはない数多くの特徴を備えており、ユーザー数は世界中で約2千万人にも及んでいる。そんなpCloudの他にない機能の数々を紹介しよう。 また、ページの最後には期間限定で最大54％オフとなるお得なセール情報も併せて紹介しているので、是非チェックしてほしい。 全世界に2千万のユーザーをもつ「pCloud」の魅力とは pCloudは、サービスインから10周年を迎えたオンラインス
トレンドマイクロ（市場価値約9500億円）が、身売りを検討していると、事情に詳しい関係者が8月8日に語った。 ここ数週間の円の弱体化と、日本の競合他社と比較して株価が低迷していることから、買収のターゲットになっている。 関係者によると、トレンドマイクロは投資銀行と協力して、プライベートエクイティファームを含む買い手からの関心を引き出しているという。しかし、取引が確実とは限らないと注意を促している。関係者は、議論を機密とするため匿名での情報提供を求めた。 トレンドマイクロの米国預託証券（ADR）は、ニュースを受けて約10％急騰した。同社の広報担当者は、売却プロセスについてのコメントを控えた。 「市場をリードする上場サイバーセキュリティ企業として、当社は業界をリードするAIプラットフォームを通じてビジネス変革と顧客の拡大に注力し続ける」と広報担当者は述べた。 トレンドマイクロは、1988年にス
「あなたのコンピュータがウイルスに感染しています。今すぐコンピュータのスイッチを入れてください」──米Microsoftの名をかたる男がそう促す。電話を受けているのは高齢の男性と思われる声。「ええと、何だったかな、もう一度言ってくれないか？」。そう言って男に何度も何度も説明を繰り返させ、話がかみ合わないまま延々と電話が続く。 実はこれ、詐欺電話を受けているのは人間ではなく、AIである。 AI vs. 詐欺電話 AIは“自慢話”で対抗 電話で被害者をだまして信頼させ、現金などを詐取する特殊詐欺は世界中で問題になっている。そうした手口に対し、AIに相手をさせて詐欺電話をかけてきた相手をだまし、延々と会話を続けて時間を浪費させることで被害者を減らそうという取り組みが進められている。 冒頭の詐欺電話に応対しているのは、実はAIチャットbotの「Lenny」だった。相手をだまして指示に従わせようとす
“AI検索”サービス「Perplexity」（パープレキシティ）がスゴい。 Perplexityは、質問に対してテキストで答えてくれる、チャットbot型生成AIだ。ChatGPTと似ているが、検索に特化しており、「Webの最新情報をベースに検索できる」点が異なる。 例えば、7月4日時点で東京都知事選（7月7日投開票）の最新状況を聞くと、こんなふうに答えてくれる。
23年8月、起業家の前澤友作さんが日本法人のFacebook Japanに対して説明を求める内容証明を送付。その後、前澤さんをはじめとした著名人が続々と声を上げたが、Facebook側の対応は進まず、詐欺被害は拡大した。24年4月15日には、Facebook・Instagramの広告から投資詐欺被害にあった男女4人が、Facebook Japanに損害賠償を求める訴訟を提起している。 さらに前澤さんは24年4月10日、米Metaを提訴する意向を表明。これに慌てたのかMetaは4月16日、「著名人になりすました詐欺広告に対する取り組みについて」と題した声明を出したが、「詐欺広告対策に取り組んでいるが、世界中の膨大な数の広告を審査することには課題も伴う」などと、言い訳のような内容にとどまった。 前澤さんはこの声明に怒りを表明。予告通り5月15日、MetaとFacebook Japanに「1円」
米GoogleのChromeや米MicrosoftのEdgeなど、主要Webブラウザが9月11日から重大なゼロデイ脆弱性に対処するアップデートをリリースしている。この脆弱性「CVE-2023-4863」は、GoogleのWeb向け画像フォーマット「WebP」のヒープバッファオーバーフローに関するもので、既に悪用されているという。 この脆弱性は、米Apple Security Engineering and Architecture（SEAR）と加トロント大学のCitizen Labが6日に報告した。 本稿執筆現在、Chrome、Mozilla Firefox、Brave、Microsoft Edgeがこの脆弱性に対処するアップデートをリリースしている。 Googleは公式ブログで、「CVE-2023-4863のエクスプロイトが存在することを認識している」とした。 また、米Stack Dia
米Googleの著名な2人の元研究者、リオン・ジョーンズ氏とデビッド・ハー氏が8月17日、東京に拠点を置く新AI企業を設立したとX（旧Twitter）で発表した。 ジョーンズ氏は、Googleが2017年に発表した生成AI革命のきっかけとなったと評価されている論文「Attention Is All You Need」（PDF）の8人の著者の1人。この論文では、後にChatGPTなどの製品開発の基礎となった深層学習アーキテクチャー、Transformerを紹介している。ジョーンズ氏は8月に10年以上勤めたGoogleを退社した。これで論文を書いた著者全員がGoogleからいなくなった。 ハー氏は2016年にGoogle Brain入りし、機械学習などの研究に取り組んだ後、2017年にGoogle Brainが東京チームを設立した際、そのトップとして来日した。2022年にGoogleを辞め、S
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く